この記事では、上司との関係に悩んで退職を考えている方に向けて、退職を検討する判断基準と、退職前にできる対処法を解説します。
「上司に嫌われている気がする。」
そう感じ始めると、これまで気にならなかった言動まで気になり、「会社に居場所がない」「もう辞めたほうがいいのでは」と考えてしまいませんか？
タスケ私も以前、話しかけても無視されたり、仕事の指示をもらえなかったりして、「嫌われているのかな」と悩んだことがあります。
でも、その不安や苦しさだけを理由に退職を決めてしまうと、「もう少し冷静に判断すればよかった」と後から思うこともあるかもしれません。
だからといって、つらい状況を我慢し続ければ、心身の不調につながってしまうこともあります。
「辞めるか」「我慢し続けるか」の二択ではなく、まずは今の状況を客観的に整理したうえで、自分にとってどうするのがよいか考えてみましょう。
また、どうしても自分で退職を伝えることが難しい場合の選択肢についても紹介しますので、「後悔しない決断をしたい」と考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
退職を考える基準は「仕事に支障が出ているか」
上司との関係に悩んでいるからといって、すぐに退職する必要はありません。
ただ、無視されたり、仕事の指示をしてもらえなかったりする状態が続いているなら、話は別です。
仕事が進めにくくなったり、出勤すること自体がつらくなったりしているなら、退職を考えてもよいでしょう。
「上司に嫌われているのか」を考え続けるより、今の職場でこのまま働き続けられる状態なのかを考えてみてください。
ここからは、退職を考えるときに確認したいポイントを3つ紹介します。
仕事や心身への影響が続くなら退職を考える
上司に嫌われている気がする」というだけで、すぐに退職を決める必要はありません。
ただ、上司との関係が原因で仕事や生活にまで影響が出ているなら、無理して働き続ける必要もありません。
例えば、次のような状態が続いていないでしょうか。
- 会社へ向かう時間になると強い憂うつや不安を感じる
- 上司を避けることばかり考えて仕事に集中できない
- 以前はしなかったようなミスが増えた
- 睡眠や食欲など、体調にも変化が出ている
- 何度相談しても、状況が変わりそうにない
こうした状態が数週間、数か月と続いているなら、「このまま働き続けて大丈夫なのか」と一度立ち止まって考えてみてもよいでしょう。
仕事の悩みを一人で抱え込まず、社内の相談窓口や産業医などに相談する方法もあります。
無理して働き続けることだけが正解ではありません。 自分の心身を守るために、退職を選択肢の一つとして考えることもできます。
上司との関係が悪化したと感じる場面を整理する
一度「嫌われているかも」と思い始めると、上司のちょっとした言動まで気になってしまいます。
例えば、
「今日は挨拶が短かった」
「以前より質問しづらくなった」
「会議で自分だけ厳しく指摘された」
このような出来事が重なると、「嫌われているのでは」と不安になるのも無理はありません。
ただ、これだけでは、上司が本当にあなたを嫌っているとは判断できません。
繁忙期で余裕がなかったり、上司の指導方針が変わったりしている可能性もあります。
一方で、自分だけ担当業務を外される、必要な情報を共有してもらえない、不当に低い評価が続くなど、仕事に明らかな影響が出ている場合は、単なる気のせいとは言い切れません。
「何となく嫌われている気がする」と感じたら、まずは実際に何が起きているのかを振り返ってみましょう。
紙やスマートフォンのメモに書き出してみるだけでも、感情と事実を分けて整理しやすくなります。
思い込みではないか同僚に聞いてみる
自分では「明らかに嫌われている」と思っていても、周囲から見るとそうでもないことがあります。
信頼できる同僚に「最近、上司の対応が変わったように見える？」と聞いてみるのも一つの方法です。
自分に対してだけ態度が違うのか、それとも他の人にも同じような対応をしているのかを確認してみましょう。自分では気づかなかったことが見えてくるかもしれません。
同僚から見ても「最近、明らかに対応が違う」と言われるなら、上司との関係に何か変化が起きている可能性があります。
もちろん、同僚に聞いたからといって、上司の本当の気持ちが分かるわけではありません。
それでも、一人で考え込まず、周囲からどう見えているのかを聞いてみることで、少し冷静になれるかもしれません。
退職を決める前にできることは3つある
「もう辞めるしかない」と思っていても、退職を決める前にできることはあります。
例えば、上司との関わり方を変えてみたり、社内異動を希望したり、人事に相談したりする方法があります。
転職活動を始めて、他の会社に目を向けるのも一つです。
もちろん、心身への負担が大きく、これ以上仕事を続けることが難しい場合は、無理をする必要はありません。
まだ少し考える余裕があるなら、退職以外の方法も一度考えてみましょう。
上司との関わり方を見直す
上司との関係に悩んでいると、「毎日顔を合わせるだけでつらい」と感じることもあるでしょう。
そんなときは、退職だけでなく、上司との接点を減らす方法も考えてみてください。
例えば、業務の進め方を工夫することで、上司と直接やり取りする機会を減らせることがあります。
- 報告や相談をメールやチャットで行う
- 必要な内容を事前に整理して、短時間で伝える
- 同席者がいる場で相談する
- 業務の優先順位を確認し、不要なやり取りを減らす
こうした工夫をしても、上司との関係そのものが変わるとは限りません。
それでも、上司と関わることへの負担が少し軽くなれば、仕事がしやすくなることもあります。
「今の環境では何も変えられない」と思っていても、自分で変えられる部分がないか、一度考えてみましょう。
社内異動や人事への相談を検討する
仕事そのものは好きでも、「直属の上司との関係だけがつらい」というケースもあります。
その場合は、退職ではなく部署異動や人事への相談で状況が変わることがあります。
例えば、次のような制度を利用できる会社もあります。
- 異動希望を出せる制度がある
- 人事面談で職場環境を相談できる
- ハラスメント相談窓口が設置されている
厚生労働省は、職場におけるハラスメントへの対応として、相談窓口の設置などを企業に求めています。
相談したからといって、希望どおりに異動できるとは限りません。上司との関係がすぐに変わるとも限りません。
でも、「相談しても意味がない」と決めつける前に、利用できる制度や相談先がないか確認してみましょう。
退職を決める前に、今の会社で環境を変えられる方法がないか探してみるのも一つです。
転職活動を始めて選択肢を広げる
退職を考えていると、「辞めた後に仕事が見つからなかったらどうしよう」と不安になる人も多いでしょう。
その不安から、「つらくても今の会社にいるしかない」と考えてしまうこともあります。
そんなときは、退職を決める前に転職活動を始めてみるのも一つの方法です。
求人を見たり、転職エージェントに相談したりするだけでも、今の会社以外にどのような仕事があるのかを知ることができます。
「今の会社に残るしかない」と思っていても、ほかの仕事に目を向けてみると、少し考え方が変わるかもしれません。
まずは求人を見てみる、転職先について相談してみるなど、できることから始めてみましょう。
退職を決めたら退職の意思を簡潔に伝える
退職を決めたあと、「上司にどう伝えればいいのか」と悩んでしまうものです。
上司との関係に悩んでいた場合は、「また何か言われるのでは」「引き止められたら断れないかもしれない」と不安になることもあるでしょう。
ただ、退職の意思を伝えるときに、これまでの事情をすべて説明する必要はありません。
「退職したい」という意思を、できるだけ簡潔に伝えることを意識しましょう。
引き止められたとしても、その場で納得してもらおうと無理に説明を重ねる必要はありません。
引き止められても、「退職することは決めています」と、はっきり伝えることが大切です。
人間関係の詳細まで説明する必要はない
「上司との関係が原因です」と細かく説明すると、その場で反論されたり、説得が長引いたりすることがあります。
会社から退職理由を聞かれることはありますが、すべてを詳しく話す必要はありません。
例えば、
「一身上の都合により退職を決意しました」
「今後のキャリアを見直したいと考えています」
このような伝え方でも、退職の意思は伝えられます。
退職の理由を詳しく説明するよりも、退職する意思をはっきり伝えることを意識しましょう。
退職の意思と希望日を明確に伝える
「辞めようか迷っています」
「少し考えています」
このような伝え方では、相談と受け取られる可能性があります。
退職すると決めているなら曖昧な表現は避けて、退職の意思と希望日を明確に伝えましょう。
タスケ○月○日をもって
退職したいと考えています
期間の定めのない雇用契約では、民法上のルールがあります。詳しい内容は、以下の条文を確認しておきましょう。
（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元：民法627条第１項
会社の就業規則も確認しながら、いつまでに退職を申し出ればよいのかを確認しておくと安心です。
退職日を決めてから話すと、引き止められても「やっぱり考えます」と話を戻しにくくなります。
引き止められても自分の意思を大切にする
人手不足などを理由に、退職を思いとどまるよう説得されることもあります。
「もう少し頑張ってみないか」
「異動できるか確認するから待ってほしい」
そう言われると、気持ちが揺らぐ人もいるでしょう。
条件が本当に改善される見込みがあり、「続けてみよう」と思えるのであれば、考え直すのもありです。
ただ、何度改善を求めても状況が変わらなかったり、仕事を続けること自体が大きな負担になっていたりするなら、なぜ退職を考えたのかをもう一度思い出してみてください。
引き止められたときは、その場ですぐに答えを出す必要はありません。
退職すると決めているのであれば、その気持ちを大切にしましょう。
自分で退職を伝えにくいなら退職代行を利用する方法もある
退職代行が向いている人・向いていない人
| 向いている人 | 向いていない人 |
|---|---|
| 上司へ退職を伝えることに強い恐怖がある 精神的な負担が大きい 会社から強い引き止めが予想される 出社すること自体が苦痛 | 自分で退職を伝えられる 上司との話し合いが可能 すんなり退職できそう 特に大きな不安がない |
退職代行は、「自分で退職を伝えられない人が使うもの」というイメージを持たれがちです。
しかし実際には、「心身の負担を少しでも減らしたい」「退職することは決めているけれど、最後の一歩だけ助けてほしい」という理由で利用する人もいます。
特に、上司との関係が悪化していると感じている場合は、「上司に話しかけること自体が怖い」など、退職を伝えることそのものが大きなストレスになることもあります。
そうした場合は、退職代行を利用して、退職の意思を自分に代わって伝えてもらう方法も選択肢の一つです。
自分で退職を伝えられるのであれば、無理に利用する必要はありません。
自分で伝えられるのか、それとも第三者に任せたほうが安心して退職できるのか、自分の状況に合わせて考えてみましょう。
上司に直接伝える負担を減らせる
「退職したい」と伝えるだけなのに、前日から眠れなくなる。
会社へ向かう途中で足が止まってしまう。
そんなふうに、退職を切り出すこと自体が精神的な負担になっている人もいるでしょう。
退職代行サービスを利用すれば、あなたに代わって会社へ退職の意思を伝えてもらえます。
上司に直接話すことがつらい場合でも、自分で伝える負担を減らして退職の手続きを進められます。
「自分で伝えられないのは甘えではないか」と悩む人もいますが、無理をして体調を崩してしまっては本末転倒です。
どうしても自分で伝えることが難しいのであれば、 退職代行を利用するのも一つの方法です。
会社とのやり取りを任せられる
退職の意思を伝えたあとも、会社とのやり取りが必要になることがあります。
「退職日はどうするのか」
「会社に返すものは何があるのか」
「退職に必要な書類はどうすればいいのか」
など、退職に関する連絡が続くと、それだけでも負担に感じることがあります。
退職代行を利用すれば、こうした退職に関する会社とのやり取りを、自分だけで対応せずに進められる場合があります。
特に、すでに会社との関係に疲れている場合は、退職を伝えたあとまで何度も会社とやり取りすることがストレスになることもあるでしょう。
退職を伝えることだけでなく、その後のやり取りについても負担を減らせることは、退職代行を利用するメリットの一つです。
ただし、どこまで対応してもらえるかはサービスによって異なるため、利用前に確認しておく必要があります。
利用前にサービスの対応範囲を確認する
退職代行を利用すると決めたら、料金だけでなく、どこまで対応してもらえるのかも確認しておきましょう。
「料金が安いから」という理由だけで選ぶと、必要なサポートを受けられない場合もあります。
利用前には、次のような点を確認しておくと安心です。
- 運営元は民間企業・労働組合・弁護士のどれか
- 申し込む前に無料で相談できるのか
- 退職日などの交渉まで任せられるか
- 退職後の相談や転職支援などのサポートがあるか
自分に必要なサポートが受けられるかを確認してから、サービスを選びましょう。
＼サービスを比較したい方は、こちらの記事をご覧ください／
退職するか迷ったら、「負担を減らす」ことを考える
上司との関係に悩んでいると、「辞めるしかない」と思い込んでしまうことがあります。
しかし、退職だけが解決策ではありません。
異動や人事への相談で状況が改善することもあれば、転職活動を始めたことで気持ちに余裕が生まれ、改めて今後の働き方を考え直せることもあります。
反対に、仕事や健康に大きな影響が出ているなら、「もう少し頑張ろう」と無理を続ける必要もありません。
「辞める」「辞めない」の二択だけで考えず、「今の自分にとって何が一番負担が少ないのか」を考えてみてください。
退職代行サービス選びで失敗しない２つのコツ！
退職代行サービスを選ぶときに大事なことは、「運営年数」と「運営元」を確認することです。
運営年数が長いほど、多くの退職をサポートしてきた実績やノウハウがあります。
一方で、運営元を見誤ると、法的な問題やトラブルに発展するリスクがあり、
退職できないという最悪の事態に陥る可能性もあります。
私が複数の退職代行サービスを比較した中で、特におすすめなのが「退職代行ガーディアン」です。
＼わたしのおすすめ No.1／
退職代行ガーディアン
| おすすめな人 | ・退職を会社へ伝えてほしい ・有給休暇や未払い給与の交渉も任せたい ・追加料金なしで安く利用したい |
| 運営元 | 労働組合（東京労働経済組合） |
| 設立年月 | 1999年9月 |
| 料金 | 加入費＋組合費のみ （追加料金なし） |
| 強み | ・労働組合運営25年以上のノウハウと実績 ・団体交渉権を活かした交渉が可能 ・LINEでの無料相談ができる ・土日対応 ・退職後の労働相談もサポート |
| 注意点 | 公務員は利用不可（依頼する場合は弁護士へ） |
参考資料
本記事の作成にあたり、以下の公的資料・法令を参考にしています。
- 厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のためにhttps://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/seisaku06/index.html
- 厚生労働省「ハラスメント関係（相談窓口）」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000137888.html - 厚生労働省「職場でのトラブル解決の援助を求める方へ」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/woman/
- 民法第627条（期間の定めのない雇用契約の解約）
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=129AC0000000089
