新入社員なのに研修なしは普通？仕事の覚え方と辞める判断も紹介

2026年11月4日

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新入社員なのに研修なしは普通なのか。仕事の覚え方や辞める判断、辞め方まで、厚生労働省などの公的な資料をもとに紹介します。

入社したのに研修がなく、いきなり現場に出されて「この会社、大丈夫かな」と不安になっていませんか。

実は私も、未経験で入った障害者施設で、仕事を教わる仕組みがないまま現場に出され、毎日びくびくしながら働いていました。

タスケ

「担当の先輩がつく」と聞いていたのに、実際は誰もいませんでした

この記事を読めば、今の会社をどう見ればいいか、明日から何をすればいいか、続けるか辞めるかをどう決めればいいかが分かります。

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転職して中途入社した職場で仕事を教えてもらえない方は、中途入社向けにまとめたこちらの記事が参考になります。

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新入社員に研修がないのはめずらしくない

厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査では、新入社員（正社員）に研修（OFF-JT）を行った事業所は58.7%でした。

研修なしの会社は、あなたの会社だけではありません。

そして本当に大事なのは、「研修があるかどうか」より、「そのあと仕事を教えてもらえるかどうか」です。

研修（OFF-JT）を行った事業所の割合

教育を行った事業所	割合
新入社員（正社員）に研修（OFF-JT）を行った	58.7%
【参考】正社員全体にOFF-JTを行った（企業規模30〜49人）	53.0%
【参考】正社員全体にOFF-JTを行った（企業規模1,000人以上）	85.4%

※調査の対象は、常用労働者30人以上の企業・事業所です。企業規模別の数字は正社員全体のもので、小さい会社ほど研修をしている割合が低い傾向があります。自分の会社の規模と照らし合わせて見てください。
※「新入社員」は入社後3年程度までの人、OFF-JTは会社の指示で普段の仕事を離れて受ける研修のことです。

研修がないだけでおかしな会社とはいえない

同じ調査では、8割（80.1%）の事業所が「人材育成に何かしら問題がある」と答えています。

いちばん多い悩みは、「指導する人材が不足している」でした。

事業所が抱える人材育成の悩み

悩み	割合
指導する人材が不足している	59.5%
人材を育成しても辞めてしまう	51.6%
人材育成を行う時間がない	45.5%
人材育成の方法がわからない	10.0%

※人材育成に問題があると答えた事業所に、困っていることを聞いた結果です（複数回答）。「研修をしない理由」を聞いた結果ではありません。

教える人や時間が足りないのは、多くの職場が抱えている事情です。だから、研修なしというだけで「おかしな会社」と決めつけることはできません。

ただ、「決めつけられない」は「研修がなくても問題ない」という意味ではありません。

見てほしいのは、研修の有無ではなく、そのあと仕事を教えてもらえるかどうかです。

私は、福祉の学校を出ておらず、介護の経験もなく、車いすを押したことさえないまま、障害者施設に就職しました。

入社前は「研修制度があって、担当の先輩職員もつくから、未経験でも大丈夫」と言われて、安心していました。

タスケ

たしかに研修はあったけど、中身はビジネスマナーだけ。現場の仕事は何も教わりませんでした

研修が「ある」ことと、仕事を「教えてもらえる」ことは、まったく別だったのです。

もし今、あなたも教えてもらえない状態が続いているなら、後半の「辞めるかどうかは2つの基準で決める」も読んでみてください。

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安全のための教育は会社の義務

研修なしの職場でも、会社が必ず行わなければならない教育があるのを知っていますか？

それが、安全のための教育です。

労働安全衛生法第59条では、業種・職種・雇用形態などに関係なく、会社は人を新しく雇ったら、遅れずに安全衛生教育を行わなければならないと決めています。

教えてもらえるのは、作業手順や、機械・原材料などの危険な点と扱い方、事故のときの応急手当など、あなたの仕事の安全と健康に必要なことです（労働安全衛生規則第35条）。

ただし、これは安全と健康を守るための教育で、仕事のやり方を全部学べる研修とは違います。

すでに十分な知識や技能があれば、省かれることもあります。

教わっていないことがあっても、それだけで会社が義務を果たしていないとはいえません。

確かめてほしいのは、危ない作業や体を使う仕事を、手順や注意点を教わらないまま任されていないかです。

もしそうなら、始める前に、上司や先輩に手順と注意点を確認してから取りかかりましょう。

分からないことはまとめて聞く

研修なしで仕事を覚えるために、まず試してほしいのが、分からないことをメモにためて、まとめて聞く方法です。

公的な資料で効果が確かめられた方法ではありませんが、忙しい職場でも今日から始められます。

私の職場は少ない人数で利用者の方を支えていたので、私も先輩も仕事に追われ、その場で質問する余裕はほとんどありませんでした。

そんな職場では、分からないことをその都度メモに書きためておき、先輩の手が空いたときにまとめて聞くのがおすすめです。

話しかけるタイミングもなさそうなら、質問をメモやチャットにまとめて渡し、手が空いたときに確認してもらう方法もあります。

あなた

お手すきのときに、次の2点を教えていただけますか。

①〇〇の書類の提出先
②△△の手順

よろしくお願いいたします。

教わったことはその場で記録する

教わったことは、その場でメモやノートに残しましょう。

せっかくまとめて聞いても、忘れてしまうとまた同じことを聞くことになります。

同じ質問を2回しないことが、忙しい先輩に教えてもらい続けるコツです。

メモには、手順だけでなく、気をつけることや、困ったときに誰に聞けばいいかも書いておくと、次に同じ仕事をするときに迷いません。

教えてもらえないなら担当者を決めてもらう

厚生労働省の調査では、新入社員に計画的なOJTを行った事業所は52.3%でした。

計画的なOJTとは、教える担当者・対象者・期間・内容を決めて、仕事をしながら少しずつ教える方法です。

私は入社してすぐ、重い障害のある方々のグループに配属されました。

でも、職員みんなが自分の仕事で精いっぱいで、担当の先輩はいませんでした。

タスケ

てんかん発作のある方や、絶対に転んではいけない方の歩行介助を、十分な説明もないまま任され、毎日怖くてたまりませんでした

同性の職員がいなかったので、トイレ介助のやり方も分からないままでした。

「誰に聞けばいいか」が決まっていないと、聞くたびに相手を探して、遠慮して、それだけで疲れてしまいます。

自分から質問しても教えてもらえないときは、この「担当者・期間・内容」を、上司に具体的にお願いしてみましょう。

あなた

仕事を早く覚えたいので、分からないときに聞ける担当の方と、いつまでに何を覚えればいいかを決めていただけないでしょうか

ただ、これはあくまでお願いなので、職場の事情で応じてもらえないこともあります。

そのときは、人事部門に相談してみましょう。

それでも教えてくれる人がいないなら、このあとの「辞めるかどうかは2つの基準で決める」を参考に、続けるかどうかを考えてみてください。

担当者が決まるまでは独学で補う

先輩に聞けない時間は、仕事に関係する知識を自分で学ぶ時間にできます。

厚生労働省の調査では、自己啓発をした正社員の82.9%が、「今の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」に学んでいました。

正社員の自己啓発

項目	割合
自己啓発をした正社員	43.3%
学んだ理由（最多）：今の仕事に必要な知識・能力のため	82.9%
学んだ方法（最多）：eラーニング	45.6%

※「学んだ理由」「学んだ方法」は、自己啓発をした正社員に聞いた結果です（複数回答）。

※自己啓発は、働く人が自分から仕事に関する力を高めるための活動のことです。調査の対象は、常用労働者30人以上の事業所で働く人です。

勉強するなら、まずは職場で使う言葉や仕事の流れなど、今の仕事に直結することから始めましょう。

勤務時間中に自分で学んでいいかは、職場によって違います。

仕事がない時間に勉強するときは、「〇〇について調べています」と上司に一言伝えておきましょう。

本や講座にお金がかかるなら、会社に受講料の補助などがないか、先に確かめておくと安心です。

厚生労働省の調査では、正社員の自己啓発を支援している事業所が81.4%あり、その74.7%が受講料などのお金を援助しています。

辞めるかどうかは2つの基準で決める

厚生労働省によると、令和4年3月に卒業して就職した人のうち、3年以内に辞めた人は、大学卒で33.8%、高校卒で37.9%でした。

就職後3年以内に辞めた人の割合

区分	就職後3年以内の離職率
大学卒	33.8%
高校卒	37.9%
大学卒・事業所規模5〜29人	52.0%
大学卒・医療、福祉	40.8%

※令和4年3月卒業者の数字です。「3年以内」に辞めた人の割合で、1年以内に辞めた人の割合ではありません。

早めに辞めることを考えるのは、めずらしいことではありません。

タスケ

私も、新卒で入った会社を4か月で辞めました

続けるか辞めるかは、次の2つの基準のどちらかに当てはまるかで考えてみてください。

どちらにも当てはまらないうちは、「分からないことはまとめて聞く」や「教えてもらえないなら担当者を決めてもらう」の方法を続けながら、様子を見てみましょう。

頼んでも教えてくれる人がいない

自分から動いても、教えてくれる人や仕組みがないなら、辞めることを考えていいサインです。

この基準は、法律や国の資料で決まっているものではありません。

それでも、自分から動いても変わらない職場で待ち続けるのは、つらいことだと私は思います。

質問をまとめて聞いた。

上司に担当者をお願いした。

人事にも相談した。

それでも教えてくれる人がいないなら、あなたの努力が足りないとは言えません。

環境を変えることを考えてもいい状態です。

私は先輩から、「今年の新人は恵まれている。自分のときは説明もなかった」という趣旨のことを言われ、目の前が真っ暗になりました。

教えないことが当たり前になっている職場では、待っていても変わるとは限りません。

先輩たちもそうやって働いてきた職場なら、なおさらです。

私にとっては、この職場で待っていても変わらないと気づくきっかけでした。

心身の不調が続いている

心や体の不調が続いているときも、辞めることを考えていいサインです。

厚生労働省は、次のような状態が長く続くときは心配な状態だとしています。

気分の落ち込みが続く
毎日泣いてばかりいる
眠れない
頭が重い
ご飯がおいしくない
人と話すのが面倒

これまでできていたことができなくなっているなら、誰かの助けが必要です。

上のような状態が長く続いているなら、辞めるかどうかを一人で決める前に、まずは家族や友人など信頼できる人や、心の専門家に話してみてください。

私は、吐き気や頭痛、食欲がない、ぼーっとする、涙が出る、休みの日も仕事が頭から離れない、という状態になりました。

心療内科を受診すると「抑うつ状態」と診断され、退職することになりました。

それ以来、少し緊張しただけで吐き気がして、えずくような体質になってしまいました。

タスケ

今でも、限界を迎える前に辞められればよかったと思っています

だからこそ、「まだ頑張れる」と思えるうちに、誰かに話してみてください。

正社員は申し出から2週間で辞められる

正社員のように期間の決まっていない雇用なら、退職を申し出た翌日から2週間たてば、労働契約は終わります（民法第627条第1項）。

ただし、次の場合は確認しておきましょう。

就業規則に申し出の期限があるとき
「1か月前までに申し出る」などと決めている会社もあります。円満に辞めたいなら、就業規則を確認して、会社とよく話し合うのがおすすめです。
契約社員など、期間の決まった契約のとき
原則として、契約期間の途中では辞められません。ただし、重い心身の病気など「やむを得ない事由」があれば、契約を解除できます。
入社時の条件が事実と違うとき
すぐに契約を解除できます（労働基準法第15条第2項）。

言い出せないなら退職届を出す

上司に口で言い出せないなら、「退職届」を書面で出しましょう。

退職を伝える書類には「退職届」と「退職願」があり、実は意味が違います。

退職届と退職願の違い

	退職届	退職願
伝える内容	退職の意思を一方的に伝える	会社との合意で辞めることを申し込む
会社の承諾	なくても退職できる	会社が承諾して退職が決まる
出したあとの取り消し	会社に届いたらできないと考えられている	会社が承諾するまでは、原則としてできる

辞めると決めているなら、「願」ではなく「届」で出しましょう。

ただし、退職届は会社に届いたら取り消せないと考えられています。

まだ迷っているなら急いで出さず、気持ちが固まってから出しましょう。

私は体調を崩し始めたとき、そのことを上司に伝え、「家族からも心配されている」とも話しました。

タスケ

「辞めるのはダメ」「入ったばかりだから慣れていないだけ」と言われ、取り合ってもらえませんでした

上司に話しても、こうして引き止められることがあります。

退職届なら会社の承諾がなくても辞められますが、引き止めた相手にもう一度向き合うのは、とても勇気がいることです。

どうしても自分で伝えるのが難しいときは、退職の意思を代わりに会社へ伝えてくれる退職代行サービスに頼む方法もあります。

退職代行を使っても、会社から本人の退職届を求められることがあるので、退職届は自分でも書いておくと安心です。

また、運営元によって、会社とのやり取りをどこまで任せられるかも変わります。

退職代行の選び方を間違えると、有給休暇の取り方など辞める条件を会社と話し合ってもらえず、結局自分でやり取りすることになるかもしれません。

せっかく頼んだのに、と後悔しないように、運営元ごとの違いと失敗しない選び方を、こちらの記事で確かめておいてください。

この記事を書いた人

タスケ

はじめまして、タスケです！

このブログは、私自身がブラック企業やパワハラ・セクハラ、激務などに悩み、休職や退職を経験したことをきっかけに始めました。

「もう仕事に行きたくない……」
「辞めたいけど、どうしたらいいんだろう？」

自分自身が悩んだからこそ、同じように仕事がつらくて辞めたいと思っているあなたに、退職代行などの選択肢を知ってほしい。

実際の利用者の声や事例も調べながら、「自分が同じ立場だったら知りたいことは何だろう？」と考え、できるだけ分かりやすい情報を届けることを心がけています。

10,000時間以上かけて退職代行について調査してきた経験をもとに、「家族や友人にも本当におすすめできる」と思える退職代行サービスをご紹介しています。

限界まで頑張る前に、知ってほしいことがある。

そんな思いで、このブログを運営しています。

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